ADHD（注意欠如・多動性障害）を持つ人が知っておきたい知識をまとめました。
ADHDと障がい者雇用
ますはADHDを持つ人が知っておきたい基本的な知識を紹介します。
ADHD（注意欠如・多動性障害）は障がい者雇用で働ける？
障がい者雇用の対象となる人は「障害者手帳」を持っていること。
ADHDの場合は「精神障害者保健福祉手帳」が対象となります。
手帳を持っていれば、他に条件はなく、障がい者雇用の対象者となります。
現在手帳を持っていなくても、医師に診断書を貰って申請し、「精神障害者保健福祉手帳」を取得すれば障がい者雇用の対象となります。
ADHDが与える就労面での影響
ADHDは「不注意」「多動性」「衝動性」といった症状があり、仕事では以下のような影響が出ることがあります。
- 不注意・・・物をなくしたり、やらなければいけない仕事を忘れるなどの、うっかりミスが多い傾向があります。
- 多動性・・・同じ場所で集中して作業することが難しく、デスクワークに影響が出ます。
- 衝動性・・・対人関係で衝動的なってしまい、社内での人間関係が悪化しやすい傾向があります。
ただしこういった症状には個人差があるため、自分の症状をしっかりと理解した上で、働きやすい職場探しが重要です。
一般雇用で働く人もいるけれど・・・
ADHD（注意欠如・多動性障害）は目に見えない障害です。
自分から言わなければ、ADHDであることを隠したまま
特性である凸の部分を活かして専門職に就職し、平均よりも高い給料を受け取っている人も多数います。
しかしADHDの人が一般雇用で働いていると、不注意や多動性・衝動性によるミスやトラブルが起き、人間関係がもつれることも少なくありません。
その影響から、他の精神障害者を併発ことも。
一般雇用で働くのなら、そういったリスクの覚悟を持って望んだ方が良いでしょう。
ADHDと上手く付き合いながら働く
続いて、ADHDの人が障がいと上手く付き合いながら働くための仕事選びや働き方について解説します。
ADHDの人が働きやすい職種
- プログラマー
- WEBデザイナー
- 清掃業
- 軽作業
ADHDには「得意分野での集中力が高い」という特性があります。
この強みを活かして、プログラマーやWEBデザイナーなどの専門職で活躍するという働き方が有利です。
専門職なのですぐに働けるわけではありませんが、就労移行支援などを利用して学んで、活躍するADHDの人も多くいるんです。
専門職を目指さないのであれば、清掃や軽作業などの単純作業がおすすめ。
こういった仕事であれば、仕事でミスをしてしまっても、大きな損害には繋がりにくいので、症状を上手くコントロールできなくても働きやすい職種です。
ADHDの人には向いていない仕事
- 営業
- 接客業
ADHDの人が苦労しやすいのは、対人関係が多く発生する仕事です。
特に営業や接客業など、社外の人との関わりが多い職種は、ADHDの人には不向きです。
また、医療や介護分野などの、ミスが許されない職種も、ADHDの人には負担が大きくなります。
ADHDは事務職で働ける？
障がい者雇用の求人が特に多いのは事務職。
事務職は行う業務の幅が広く、対人関係も発生するため、ADHDの人は苦労することも多い職種です。
しかし発生する対人関係は社内の人が多く、ダブルチェックなどの姿勢でミスもカバーが可能。
また、仕事内容自体も慣れてしまえば同じことの繰り返しがほとんどです。
最初は少し苦労するかもしれませんが、上手くやっていけば、働きやすい仕事になっていくでしょう。
数字に強い人は「経理」で活躍している人もいますが、小さなミスが大きな失敗に繋がりやすいので、チェック姿勢などの配慮が必要です。
働くときに伝えたい配慮と確認事項
ADHDを持つ人が、障がい者雇用で働く時に伝えたい配慮と確認事項です。
指示の出し方の工夫
ADHDの人は、大まかな指示を出しても伝わりにくく、任された仕事を上手くこなせない傾向があります。
「何をどのように進めるか」を明確に指示してもらえる体制を作ることで、仕事を確実にこなしやすくなります。
また、話を聞きながらメモを取ったり、指示を覚えることが苦手な人も多いので、口頭ではなく紙に書く、メールなどの残るもので指示を貰うという配慮もひとつの工夫です。
また「だいたい」「適当に」といった曖昧な指示を減らし、明確な指示を出してもらうのも伝えたい配慮のひとつです。
ミスのチェック姿勢
ADHDは注意力の不足から、仕事上のミスを起こしやすい傾向があります。
特に慣れない仕事だとミスが起きやすいので、ミスをカバーできるようなチェック姿勢を作って貰うという合理的配慮があります。
ただし「ミスが起きても仕方ない」と甘えるのではなく、徐々にミスを減らしていく姿勢が必要です。
社内に相談者がいるか
仕事や対人関係で上手くいかずに困ったとき、社内に相談を行えるカウンセラーがいる企業だと、ADHDの人でも働きやすくなります。
社内にいない場合、外部のカウンセラーを利用するのもひとつの手です。
ハイリ
ちなみにこういった配慮は、エージェントや就労移行支援を通じて仕事を探すときは、スタッフが間に入って交渉してくれます。
ADHDの人が貰える給料。年収いくらまで目指せる？
ADHDの人は、ある程度の配慮を受けたり努力をすることで、障がいがない人と同程度の業務をこなすことも可能です。
なので、障がい者雇用で働く人の中では、高めの年収を目指せます。
フルタイムで一般的な業務が出来るのであれば、200～300万を目安に探しても良いかもしれません。
就労経験が難しいと上記の額は難しいかもしれませんが、年数をかけてその業界の経験者になれば年収は上げていけます。
また、特性を活かして専門職で活躍すれば、年収500万円以上を稼ぐことも可能です。
ADHDを持つ人におすすめの仕事の探し方
仕事探しにおすすめなのは「就労移行支援」または「障がい者雇用エージェント」です。
就労移行支援
障がいを持つ人が、働くために必要なサポートを行う支援機関です。
数ヶ月～最大2年間、施設に通って就労するための訓練を行います。
すぐに就労して収入を得ることはできませんが
- ADHDと上手く付き合いながら働く術を学べるので離職率が低い
- 訓練を行って、専門職に就くことが出来る
といったメリットがあります。
就労経験がない人、ブランク期間が長い人は特に、就労移行支援を利用しての就職がおすすめです。
障がい者雇用エージェント
障がい者手帳を持つ人が、障がい者雇用で働くことを専門とした就職エージェントサービスのこと。
企業がお金を出して人材を探している場所なので、高収入・好条件の仕事が見つかりやすい傾向があります。
就職先を探す場なので、すぐに就労して収入を得ることが可能です。
今までの就労経験がそれなりにある人、ブランク期間が短い人、現在就労中で転職希望の人は特に、障がい者雇用エージェントを利用しての就職がおすすめです。
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